きちんとした手順（図１-１）で、建築構造士や構造に明
るい信頼できる建築士による耐震診断を受けて、補強が必要な場合は、無駄のない範囲で補強することが、将来的な安心につながります。また、「よくわからないから任せてしまえば、それでよい」というものでもありません。耐震診断や耐震補強の作業の中でオーナーの方に決めていただかなければならないことも少なくありません。このためにも建築構造士や建築士からよく説明を受けて、建物の構造を少しでもご理解ください。これは今後の建物維持管理、耐震性の維持などでも十分に役に立ちます。それが、一番の安心につながるかもしれませんね。図７-２は、阪神淡路大震災の地震を再現できる大変大きな振動する台の上で、実際の建物を揺らして実験したときの写真です。写真の左側は、耐震補強を実施した住宅、右側は耐震診断で「倒壊する可能性が高い」と判定された無補強住宅です。
既存住宅移築補強・無補強実験（独立法人防災科学研究所での震動台実験）
2005/11/21 阪神淡路大震災の地震波により実験
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| 図７-１ |
左：耐震補強を実施した住宅
右：耐震診断により「倒壊する可能性が高い」と判定された無補強住宅 |
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